企業からの情報入手、「LINE」が「メール」に迫る勢いに | 東京IT新聞

企業からの情報入手、「LINE」が「メール」に迫る勢いに

エンタープライズ 市場動向

 「ユーザーが企業から情報を取得する方法」として、これまでもっとも使われていたのは「メール」だったが、近年はSNSの活用が進んでいる。エクスペリアンジャパンは16日、その最新動向の調査結果を発表した。

 同社では「メール&クロスチャンネルユーザー動向調査」を毎年実施。2016年は1月14日~17日に、10~60代の男女を対象にインターネットアンケート調査を行い、416人から回答を得ている。

 それによると、ユーザーが企業からの情報取得・閲覧に利用するメディア」の割合は、今年も「メール」が1位。昨年の88.9%より今年は95.4%と、むしろ増加を見せている。一方、その他SNSもすべて増加しており、とくに、2位の「LINE」は、前年の37.0%から68.0%と、約2倍の急増となっている。

 「企業からの情報収集・検討・購入のきっかけとなるメディア」においても、メールは1位だが、年代別で20代以下だけを見ると、「メール」32.8%、「LINE」29.0%、「Twitter」29.0%と、ほぼ横並びとなっている。若年層を顧客の中心とする企業であれば、メールの発信からLINEでの発信へと移行するメリットが大きくなってきたと言えるだろう。

 なお、若年顧客層の取り込み目的で「LINEのスタンプ配信」を行う企業もあるが、「スタンプ目的で追加した企業アカウントを登録後、ブロックや削除したユーザー」は30%超存在した。一方「ブロックも削除もしていないユーザー」もおよそ29%存在している。適切なコミュニケーションや顧客層の取り込み方が課題だと言える。
《冨岡晶》

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