《インターネット白書 2008》 SaaS/ASPの認知度急増、iDC利用率は15.6%に

　恒例の『インターネット白書2008』（財団法人インターネット協会監修、インプレスR&D発行）が今月19日に刊行された。ネット動向調査レポートの先駆けとして、1996年の発行以来今年で13回目となる。今回も個人2000人、企業1500社へのウェブアンケートを実施。調査では、企業でのSaaS/ASPの認知度が急増し、データセンター（iDC）の利用率も増加していることが分かった。

　同白書によると、今年はSaaS/ASPの認知度が昨年の33.1％から58.3％へ急増。実際の利用率は6.9％と低水準ながら、利用意向は10.7％となっている。また、グーグルが提供するSaaS型オフィススイート「Google Apps」は認知度が前年の32.6％から37.3％へと4.7ポイント増加。導入率も0.9％から2.1％へと増えている。

　一方、サーバのアウトソーシングについては、データセンターの利用率が2007年の12.6％から15.6％へと3ポイント上昇。利用目的を聞いたところ、「自社向け情報システム」が56.3％で最も高く、前の年の49.4％より6.9ポイント高くなっていた。

　また、他社サイトから公開されているWebAPI（Application Programming Interface）を自社のウェブサイトで利用している比率は16.2％で、昨年の6.8％から大幅増となった。認知度も88.7％で、67.2％から21.5ポイント上昇しており、企業ウェブサイトでのWebAPI利用が定着したことがうかがえる。

　このほか、イントラネット（企業内ウェブサイト）のコンテンツで今後予定しているものについても聞いている。Web2.0系コンテンツに絞った設問では、「Q&Aコミュニティ」が25.8％で最も高く、「エンタープライズサーチ（企業内サーチ）」が25％で続いた。

　調査は今年4月下旬に実施。有効回答数3247サンプルから、インターネットを利用している企業の業種別・雇用者規模別・雇用者数構成比（推計値）に可能な限り整合するように1500サンプルを抽出した。