TSUTAYA子会社3社が 「TSUTAYA online」 に統合・合併

　8月12日、カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社は、グループ企業（連結子会社）である株式会社ツタヤオンライン、株式会社ツタヤ・ディスカス、株式会社TSUTAYA BBを、ツタヤオンラインを存続会社として合併し、ネット関連の事業を一括して管理することを発表した。合併は本年度10月1日を予定し、ツタヤ・ディスカス、TSUTAYA BBの2社は、この合併に伴い、解散する予定となっている。合併比率は、ツタヤオンラインが1、ツタヤ・ディスカスが1.5、TSUTAYA BBは0.5になる。

　存続会社となるツタヤオンラインは、ネットショップ（EC事業）、モバイルコンテンツ、店舗販促事業を担当する会社で、平成11年6月に設立、事業を開始している。合併する3社の中では最も規模が大きく（サービスを享受する会員数は1200万人を超えている）、TSUTAYAにおけるネット事業の中核を担う存在であった。解散となるTSUTAYA BBは、平成18年7月に設立され、ネット接続型TV「アクトビラ」内に設置された「TSUTAYA TV」で、高画質の映像配信を行なっている。こちらも解散となるツタヤ・ディスカスは、TSUTAYA BB設立直後（平成18年10月）に設立された会社で、「ネットで借りて、自宅に届き、ポストに返却」のCMで有名な宅配レンタルサービスをメイン事業としている。今年7月31日には、USENが運営する音楽配信サービス「OnGen」と提携し、PC向けの音楽、映像配信サービスを開始した。

2社を吸収合併する形となったツタヤオンラインのHP（http://www.tsutaya.co.jp/）。ツタヤ・ディスカスへのリンクも張られているなど、現段階でもその繋がりは強い

相互のリンク強化し「ALL TSUTAYA戦略」推進

　3社は代表取締役（山地浩氏）やその本社所在地が共通しており、設立当初から関連性が高かった。各社の3社が合併する理由について、プレスリリースでは、各社の経営資源やノウハウの融合を図ることで、ネット分野での顧客価値の向上と競争力強化、店舗サービスの連携強化を謳っている。これにより、店舗販売とネットコンテンツ、それらに対応する割引クーポンなどを高度にリンクさせる「ALL TSUTAYA戦略」を推進するとのことだ。

　事実、各社とも設立当初に比べその事業規模が拡大しており、各自の会員を一カ所に集約・円滑な管理を行なうことで、ネット事業での経営基盤をより太くしようという意図が汲み取れる。それは、これからの音楽、映像販売、レンタルにおけるネットサービスの重要性を、レンタル事業最大手であるTSUTAYAが強く認識している結果と言えるだろう。