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エンドポイント保護で脅威に対抗 [ソフォス株式会社]

  英語でエンドポイントは「末端の部分」という意味ですので、クライアント、サーバに関わらずすべてのポイントを保護してネットワーク全体を守るという意味合いになります。  インターネット上の脅威への対策という観点では「アンチウイルス」という言葉がまず最初に出てくるかと思います。かつては、それで対応できたものが、脅威自体が複雑巧妙化し、亜種の種類も

03月25日(火)

[ 77 号]

[日立情報システムズ] ASP型でメールセキュリティ

 株式会社日立情報システムズ(東京・品川、原巖執行役社長)は中堅・中小企業向けに、各種セキュリティサービスをASPで提供する「SHIELD eXpress(シールドエクスプレス)セキュリティオンデマンド」を順次発売する。  このほど、その第1弾として、英国メッセージラボ社との協業によるメールセキュリティサービスを開始した。  同サービスでは、アンチウィルスやアン

03月18日(火)

[ 76 号]

ノートン360の最新バージョン

 シマンテック コーポレーション(木村裕之・日本法人代表取締役社長) はこのほど、オールインワン型のセキュリティソリューション「ノートン360」の最新版「バージョン 2.0」の販売を開始した。  同商品では、同社が特許申請中のブラウザ保護技術「ブラウザプロテクション」を搭載。ドライブバイダウンロードなどIEの脆弱性を悪用した新種や未知の脅威から保護する。ネ

03月18日(火)

[ 76 号]

[HDE] JALカードが同社商品を採用

 株式会社HDE(東京・渋谷、小椋一宏代表取締役社長)が開発するメール暗号化・電子署名付加ソフトウェア「HDE Secure Mail for S/MIME」と、添付ファイルをメールゲートウェイで一括暗号化するソフトウェア「HDE Secure Mail for ZIP」が株式会社JALカードに採用された。同社はJALグループ全体で取り組むセキュリティ基準や、ISMS認証取得にともなうセキュリティ強化を満たす

03月18日(火)

[ 76 号]

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セキュリティ製品選びの勘どころ 株式会社アークン 渡部 章

わたなべ あきら トレンドマイクロ社マーケティング部長などを経て現職。郵政省情報セキュリティ委員会元委員。公職への就任や多くの著書、セミナーなどを通じ啓発活動に注力  企業規模や業種によっても変わってきますが、昨今はゲートウェイ型が主流です。ただし、シンクライアント率が100%にならない限り制御にも限界があります。「ISPで対策が行われているから

03月18日(火)

[ 76 号]

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【求められる「IT統制」】 適切なシステム構築とは

 今や企業での業務ツールとして欠かせない電子メール。日本版SOX法の全面施行を前に、業務メールのリスクマネジメントが一段と重要視されている。同法が求める「IT統制」では、ITを使った業務プロセスを有効に機能させることを要求しており、業務で使う電子メールの可視化や記録保持が不可欠となってきた。  そのために必要となるのが「メールコンプライアンス」の

01月29日(火)

[ 69 号]

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メール統制の重要さ強調 “第一人者”の植村文明氏

 メール専門情報サイトを運営するソースポッド(東京・千代田、山本剛代表取締役社長)は、「電子メールの日」の今月23日に記念セミナーを開いた。メールコンプライアンスの第一人者として知られるメッセージテクノロジー代表取締役の植村文明氏=写真=を迎え、メール統制の勘どころやコンプライアンス教育のあり方など、実践的な内容が語られた。  植村氏は財団法人マル

01月29日(火)

[ 69 号]

news

NPO日本ネットワークセキュリティ協会 事務局長代理 主席研究員

――日本版SOX法の施行を控え、メールコンプライアンス構築の必要性が叫ばれていますね  元々、米SOX法は経営の透明性を高めるもので「ITありき」という訳ではありません。ところが日本版ではITの部分だけがクローズアップされているように感じます。メール自体に問題があるのではなく、企業活動の中でどこに問題の本質があるのかを考える必要があります。 ――企業活動

01月29日(火)

[ 69 号]

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セキュリティ分野の老舗 総合システムに強み

 その中で統合メールソリューションは、『メールコンテンツ・フィルタリング』『メール・暗号化』『メール・アーカイブ』の3つのソリューションから構成されている。 「電子メールのセキュリティについては、その企業のIT基盤やセキュリティに対するスタンスによって、様々なアレンジができる」(ソリューション・マーケティング部、小山拓担当部長)ことが特徴だ。

01月29日(火)

[ 69 号]

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マネージドホスティングで担当者の負担を大きく軽減

 株式会社エアネット(本社:東京・品川、井山大介代表取締役社長)は、1996年にISP事業を開始。データセンター環境を利用したホスティングサービスを強化し、企業システムの構築から運用・監視業務をすべて請け負う「マネージド」に特化したホスティングサービスを展開しているのが特徴だ。  メールシステムをデータセンターに―。企業のメールシステムをめぐっては、地

01月29日(火)

[ 69 号]

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